いつも家族がそばに　キッチンリフォーム

いつも家族がそばに　キッチンリフォーム

中古住宅を購入されたお客様が、入居に先がけてリフォーム工事の依頼をいただきました。
築浅の住宅でしたので、断熱や設備配管などの基本性能、床水平や床きしみなどの耐久性などの心配がなかったので、リフォーム工事としては、システムキッチンの交換と内装工事が中心でした。
キッチン前の造作壁は、リフォームの際に撤去しました。

 

中古住宅を購入してリフォームする方が増えています！

住まいの立地や好み、価格などを考え、リフォームして住むことを前提で中古住宅を購入される方が増えています。また、中古住宅はプロからみて不安な建物があるのも事実です。

あらたに住宅を持たれるお客様は、住宅を新築するか、中古住宅を購入するかのどちらかの方法になります。中古住宅を購入された方にお聞きすると、手ごろな価格や希望の地域であったことが、選択理由の大半を占めています。
いわれる少子高齢化、新築住宅の着工戸数の減少傾向などが今後ますます進むでしょう。
国の政策も「ストック重視」の方針で、優良な中古住宅を格付けしたり、リノベーションした住宅など質を高める住宅が多くなっていくでしょう。
中古住宅をリフォームして、安心に暮らすためのポイントを紹介します。

・中古住宅の現状を知ることから始める

中古住宅＝不安　住宅を購入されるお客様の多くが思われることでしょう。
気に入った物件でも「何があるかわからない」のような漠然とした不安が拭えず、一歩踏み出せないこともあると思います。
流通している中古住宅の多くは、築１０～３０年であり、不安に思う事象としては、「雨漏り」「浮き。ふくれ」「漏水」などが上げられます。（住宅リフォーム紛争処理支援センター）
また、気になる不安な部位は、「床」「内壁」「設備機器」などが主なところです。
まずはこのようなところを重点的に注目すると、建物の状態の良否の判断の参考に役立てることができます。
中古住宅は年数の経過にともなう劣化や老朽化は当然あるので、売買契約書には、「当該建物は現状有姿のまま引き渡すものとする」などと記載があるのが一般的です。
気に入った中古住宅がある場合は、信頼できるリフォーム会社に現状確認のための同行を依頼してみるのも方法です。不安なところをプロの目で建物の良否をしてもらい、どのようなリフォームが可能か、または必要かのアドバイスしてもらうことができます。
過去の例でいうと不動産業者からは在来木造工法といわれていた建物を調査するとツーバイフォー工法だったという笑えないケースもありました。
ローンを組んで中古住宅購入とリフォームを計画している場合、リフォーム業者にリフォームコストを確認して、購入前に、ローン計画を金融機関で交渉しましょう。

また、国土交通省の「既存住宅売買かし保険」という制度で、中古住宅の検査と保証がセットになった保険制度で、中古住宅に後日、欠陥が見つかった場合でも、補修費用などの保険金が支払われる制度で、「雨水の浸入を防止する部分」「構造耐力上主要な部分」「給排水・電気設備」で５年間の保証期間があります。
比較的築浅の建物の場合は、検討してみる価値があります。

・中古住宅の物件の情報をあつめる。

購入にあたって、まず「違法建築でない」ことの確認をしてください。最悪の場合、融資が付かなかったり、リフォーム時、入居後にトラブルが発生するような物件もあるので確認ください。

■築年数はいつか？■
１９８１年（昭和５６年）に建築基準法が改正され、改正前と後では、地震力に対する耐力壁の量、強度、接合方法などが変り、改正後の建物は、新耐震基準と呼ばれます。
検討中の建物が、新耐震基準以降の建物か、すでに耐震補強済みの建物なら安心です。
そうでない場合は、リフォーム会社に依頼して耐震診断を行い、リフォーム時に補強をおこないましょう。

■検査済証があるか？■
建物が建築確認どおりにつくられて、役所の完了検査を受けて「検査済証」が交付されます。これがある建物は、建築基準法に適合していることが証明されます。
この書類がないと、購入後のリフォーム工事など難しくなるケースもあります。

■建築確認申請書があるか？■
築１０年以上前の建物は、完成時に完了検査を受けていないケースが少なくありません。
「検査済証」が無い場合は「建築確認申請書」があるかを調べます。確認申請書があれ
ば図面通りに実際の建物が施工されているかを確認します。窓や、間取りが大きく違う場合は、法令違反がないか、建築士などの専門家に相談しましょう。

■なにもないケース■
「検査済証」「確認申請書」もない場合は、改築や増築などのリフォームはむずかしいと考えてください。内装・外装や設備交換などのリフォームや必要な補強を行うリフォームを計画ください。